Webサイト制作にも重要なレンタルサーバ選び
Webサイトを安定的に管理するための仕組み
ホームページを作成してそのまま放置しておくとさまざまな脅威にさらされます。SEOの低下、アップデートにおけるレイアウトの崩れ、クラッキングのリスクなど。アナログエンジンでは、ホームページ制作だけでなく、マネージメントまでを全て一括して取り扱うことが可能です。
サーバ応答速度とホームページのSEOの関係
TTFB（Time to First Byte）と呼ばれる、ドメインにアクセスしてからレンタルサーバが応答する時間は様々な検索エンジンBotが検索エンジンの順位づけに影響を与える要素として測定しています。
弊社では、お客様のご要望があった場合は200msecまで応答時間を短縮する設定を有効化し、SEOにも効果的なホームページ制作を行います。
安心の電気通信事業届出事業者
滋賀県のWeb制作会社ではホームページの制作だけでなくレンタルサーバも管理している事業者が多く存在します。しかしながら自社でサーバを建て運用している業者はわずかです。アナログエンジンは総務省 電気通信事業届出事業者です。（近通電439 E-05-05164）
ホームページを運用していると思わぬリスクに出会う事があります。レンタルサーバの応答速度、Wordpressの管理・アップデートやクラッキング対策、メール環境や社内ネットワークの保守の混乱など。
弊社では一貫した保守体制もお客様専属のサポートチームが補助。
お客様のインターネットに関わるビジネスリスクを低減します。
クラウドサーバ
パブリッククラウドを利用したレンタルサーバを利用し、弊社独自のレンタルサーバを構築しています。スケーラビリティが高く、安全性も担保された高機能のレンタルサーバを提供することが可能です。
Pleskマネージメント
サーバ管理に世界有数のシェアをもつpleskを採用。インプレースアップグレードが可能で、お客様自身での管理も可能なサーバマネージメントシステムで、ホームページやWebサービスの停止を防ぎます。
Almalinux
弊社ではレンタルサーバの運用OSにAlmalinuxを採用。本来OSアップデートや入れ替えには長時間の停止が必要でしたが、以前よりも短い時間で済ませることができ、お客様のビジネスを止めません。
電気通信事業届出事業者として法令遵守をしています
- 第三条 電気通信事業者の取扱中に係る通信は、検閲してはならない。
- 第四条 電気通信事業者の取扱中に係る通信の秘密は、侵してはならない。
- 第七条 基礎的電気通信役務（国民生活に不可欠であるためあまねく日本全国における提供が確保されるべき次に掲げる電気通信役務をいう。以下同じ。）を提供する電気通信事業者は、その適切、公平かつ安定的な提供に努めなければならない。
- 第八条 電気通信事業者は、天災、事変その他の非常事態が発生し、又は発生するおそれがあるときは、災害の予防若しくは救援、交通、通信若しくは電力の供給の確保又は秩序の維持のために必要な事項を内容とする通信を優先的に取り扱わなければならない。公共の利益のため緊急に行うことを要するその他の通信であつて総務省令で定めるものについても、同様とする。
- 第十条 前条の登録を受けようとする者は、総務省令で定めるところにより、次の事項を記載した申請書を総務大臣に提出しなければならない。
- 第十六条 電気通信事業を営もうとする者（第九条の登録を受けるべき者を除く。）は、総務省令で定めるところにより、次の事項を記載した書類を添えて、その旨を総務大臣に届け出なければならない。
- 第十九条 基礎的電気通信役務を提供する電気通信事業者は、その提供する基礎的電気通信役務に関する料金その他の提供条件（第五十二条第一項又は第七十条第一項第一号の規定により認可を受けるべき技術的条件に係る事項及び総務省令で定める事項を除く。第三項及び第二十五条第二項において同じ。）について契約約款を定め、総務省令で定めるところにより、その実施前に、総務大臣に届け出なければならない。これを変更しようとするときも、同様とする。
- 第二十二条 特定電気通信役務を提供する電気通信事業者は、総務省令で定める方法により、その提供する特定電気通信役務の通信量、回線数等を記録しておかなければならない。
- 第二十七条の八 第二十七条の五の規定により指定された電気通信事業者は、総務省令で定めるところにより、特定利用者情報の取扱いの透明性を確保するため、次に掲げる事項に関する方針（次項及び次条第二項において「情報取扱方針」という。）を定め、当該指定の日から三月以内に、公表しなければならない。
- 第三十九条の三 特定ドメイン名電気通信役務を提供する電気通信事業者は、正当な理由がなければ、その業務区域における特定ドメイン名電気通信役務の提供を拒んではならない。
